韓国エステの大半は性的なサービスが含まれている

風俗的なアジアンエステが急増。なぜ日本で風俗店をやるのか

日本とフィリピン共和国(フィリピン)両国の制度変更により日本への入国基準が厳しくなったため、興行ビザで来日するフィリピン人タレントは減少傾向にある。しかし、偽装結婚等の手口を使って、依然多数のフィリピン人女性が歌い手、ダンサーあるいはバーのホステスとして日本に来ているというのが実情である。こうしたフィリピン人エンターテイナーのなかには売春をさせられている者も少なからずいる。

フィリピン国立大学教授であるマリア・ロザリオ・ピケロ・パレスカスさんの著書『フィリピン女性エンターテイナーの世界』によると、1990年時点では4万2867人のフィリピン人エンターテイナーが日本で働いていた。日本国内には、来日してきたフィリピン人女性を日本各地のナイトクラブやバーに紹介、斡旋するプロモーション会社が沢山ある。これらのプロモーターは、フィリピン人女性を一人紹介することに10万円程度のお金を受け取っているといわれる。

ところで、フィリピンパブでお客さんが支払った料金はいったい誰の懐に入っていくのだろうか。店の経営者とフィリピン人エンターテイナーとの間の分け前を調べてみよう。前出のパレスカスさんが行った面接調査に基づけば、フィリピンパブの経営者はフィリピン人女性が1人の客から受け取った料金の3分の2を徴収している。かなり搾取しているとの印象を受けるが、経営者の言い分に耳を傾けると、女性たちの着る衣装から住むアパートまで全て面倒をみているのだから当然の取り分だということになる。一方、パブで働く女性たちが毎月受け取っている給料は15から20万円程度である。


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